I - WILL

「ファンの定義」や実サービスの新たな活用案を議論し、学生・当社双方の知見を広げるプロジェクトに

プレスリリースや公式note記事の公開、サービスの最新情報、採用情報など、全社の情報をリアルタイムにお届けしていきます。

また、その他アイルで運営しているSNS一覧をお知らせします。

当社は全社員約1,000人に、一律 5万円の特別手当を「お年玉」として支給しました。

2026年1月7日には、役員から年頭所感や「お年玉」支給への思いを伝え、社員にサプライズでメッセージカード入りのポチ袋を手渡す、「お年玉お渡し式」も開催しました。

当社の「公式note」を装った「X」アカウントが確認されています。当社とは一切関係ありません。偽アカウントからのフォローやダイレクトメッセージなどに応じないよう、ご注意ください。

預け入れを通じて、環境・社会・経済に関わる課題解決に取り組む企業を支援し、企業活動の発展や社会価値の創出に寄与

アイルの顧客情報一元管理サービス「CROSS POINT」を活用した、ファン創出支援施策と新機能を企画・プレゼンテーション

社員が傷病により働けなくなった場合、退職後も最長65歳まで標準報酬月額の最大50％を給付

ESGにおける取り組みが評価され、グローバルインデックスプロバイダーのFTSE Russell社が発表したESGインデックス、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定されました

2度目の支援を決定。SDGs目標における公平な教育促進に向けた課題解決に貢献

顧客企業さまとのつながりを深め、サポート品質を向上させるための接点を新設

アイルは、人権に対する考え方をまとめ、基本方針を定めました。

企業活動に関わる全てのステークホルダーの体験を想像し、人権への理解を深めながら、人権が尊重される社会の実現に寄与してまいります

過去最大規模で、11月24日にリアル・オンライン・メタバース開催される、日本最大級のALS啓発音楽フェスに協賛します

応援活動を通じ、ニュースポーツの発展と学生選手・当社の相互成長を目指す

フードロスとCO₂削減につながる食品無人販売機を社内に設置し、SDGsに貢献

正当なお取引のもと、当社で働く一人ひとりが心身ともに健康に自らの業務を全うすることで、当社のサービス価値を最大化し、日本企業の発展に貢献することを目的としています

「通常枠」「インボイス枠」に認定し、最大で導入金額のおよそ1/2～2/3が補助対象に

国際的NGO団体CDPによる気候変動質問書に回答。引き続き環境負荷低減への取り組みを推進

経営陣と社員の密な連携による組織風土・文化づくりへの取り組みが評価

同機構の奨学金事業を支援し、SDGs目標における公平な教育促進の達成に向けた課題解決に貢献

当社が提供するITサービスで、みずほ銀行の法人顧客における企業価値の向上を支援します

国内最大級のALS啓発イベント。6月18日にリアル・オンライン・メタバース開催。3度目の協賛、初のメインスポンサーとして開催を支援

「通常枠」「デジタル化基盤導入枠」に認定し、最大で導入金額のおよそ1/2～3/4補助対象に

男性育休取得率は54％に。会社のバックアップとともに、社員同士で育児を支援し合える職場環境をめざす

生活状況は「光熱費が高騰」などがあがる一方、使い道は生活費や貯金を上回り「家族還元」が7割に

電話やFAXなどのアナログな受注手段も根強く残る。システム導入後の運用を見据えたサービス選定がデジタル推進の鍵に

通常枠に加え、補助率の高い「デジタル化基盤導入類型」にも一部認定

当社株式は、東京証券取引所市場第一部から、同取引所のプライム銘柄に移行されました

株式会社アイルは、新型コロナウイルスの社内外への感染被害抑止と、社員の安全確保に加え、社員が働き方をより柔軟に選択できるよう、働き方を以下の方針で進めてまいります

当社に勤務する社員が新型コロナウイルスに感染していることが判明いたしましたので、ご報告いたします

ALSクリエイター武藤将胤氏が企画・演出し、12月9日にリアル・オンライン開催

715回答中、9割が「経営メッセージが明確」と回答。課題は他部署とのコミュニケーション

社員のワクチン接種当日・副反応が出た場合と、社員家族の接種付き添い・看護にそれぞれ特別休暇1日を付与

補助率の高い、新型コロナ対策を支援する「低感染リスク型ビジネス枠」にも一部認定

試験運用では、約6割の社員が「他部署の取り組みや社員の人柄が見えるようになった」と実感

福利厚生の充実と意識改革により、全社員が心身ともに健康的に働ける環境へ

年商10億円未満～100億円以上の中堅・中小企業に調査。受注手段の1位はFAX、2位電話と、旧態依然の実態や課題意識が明らかに

新型コロナ対策として、非対面型ビジネスモデル・テレワーク転換に活用できる「特別枠」にも一部認定

581回答中、約96％が在宅環境に課題。手当は環境整備のほか、勉強や健康維持、家族関係に充当

求人・求職マッチングサイト「＠ばる」サービスを2019年11月末で終了します

当社株式は、東京証券取引所市場第二部から同取引所市場第一部銘柄に指定されました

当社株式は、東京証券取引所JASDAQ（グロース）から同取引所市場第二部に市場変更されました

経済産業省が定める「IT導入支援事業者」に2年連続で認定されました